Amazon KindleやApple iPadに触発されて電子書籍または電子出版についての議論が活発だ。毎日のようにニュースが飛び込んでくるのでそれらをチェックするだけでも一苦労だ。その中で時々見かけるのが言葉の定義が間違っていたり曖昧なために議論が成立していない場面だ。例えば、「規格の統一が必要だ」ということがよく言われる。先日の政府三省のなんとか懇談会や大手出版社による電書協などの設立趣意書でも「規格の統一」と書かれているが、規格とは何を指しているのか、恐らく書いている本人もよく分かっていないと思う。

業界発展のために規格を統一しましょうというのはとても聞こえがいいのだが、いったい何を統一しようと言うのだろうか、またそれはどういったプロセスで行われたらいいのだろうか？

まず電子書籍を流通させるためのフォーマット（方式）がある。これまで紙にインクを乗せて配っていたものを、電子ではどうするかということだ。Amazon KindleでAZWという独自の方式が使われている他はPDFが主流で今後はオープンな団体で決められたePubというXMLをベースにした方式が主流になるとされている。Amazon以外はほとんど全てのハードメーカや書店がすでにePubの採用を表明している。Amazonも時間の問題でePubをサポートすると思われる。これ以外ではApple iPadなどを対象に出版社ごとに独自のアプリケーションとして雑誌などを配信することも行われている。iPhoneではすでに始まっていることだが、iPadの発売でよりリッチなコンテンツを作ろうと動いている雑誌社は多い。これはPDFだとどうしてもこれまでの紙媒体のままのデザインを踏襲する形になるし、ePubだとデザインとしての表現力に劣ることが原因だ。動画、音声、アニメーションを取り込んだ新しいコンテンツが作られる。ただし、これができるのは一部の有力な媒体に限られる。多くの媒体の中でこんな開発ができるのはほんの一握りの著名な媒体だけだ。ということで、当面、電子出版に使われるフォーマット（方式）としてはPDFまたはePubになる。

次はビュアーだ。ビュアーはPDFやePubといった方式のコンテンツを実際に描画して電子ペーパーや液晶の画面に表示するアプリケーションソフトウェアだ。Amazon Kindleなど専用端末ではハードとビュアーが一体になっているが、iPadなどのような汎用機では同じハードウェアの上に複数のビュアーが存在する。当然のことながら、同じフォーマットに複数のビュアーがあり得る。PDFもePubもビュアーという概念を内包していないので、端末にどのように表示するかはビュアーの役割だ。iPadにはすでにAppleのiBook Playerの他にKindle for iPad、Nook for iPad、Stanzaなどいろいろなビュアーが発表されている。ここらへんが話を混乱させている原因だ。

そして次がDRMだ。PDFやiPadなどの標準フォーマットを使ったコンテンツでも、その方式をサポートする端末間で互換があるわけではない。iPadで買ったePubコンテンツをSony Readerで読むことはできない。それぞれ、コンテンツには何らかのDRMが施されているからだ。ただし、Kindleで買ったAZWコンテンツをiPadのKindle for iPadで読むことはできるし、今後AmazonがePubコンテンツを販売はじめた時にも同様だろうが、そのePubコンテンツをAppleのiBook Readerで読むことはできない（と思う）。別の言い方をすれば、そのコンテンツが読めるかどうかは方式だけでなく、DRMとビュアーの組み合わせが決め手となる。そしてこれはベンダーのビジネスモデルと密着した事柄なので、誰かが業界で統一しましょうと言っても無意味な話である。

（つづく）

But they had not gone twenty yards when they stopped short. An uproar of voices was coming from the farmhouse. They rushed back and looked through the window again. Yes, a violent quarrel was in progress. There were shoutings, bangings on the table, sharp suspicious glances, furious denials. The source of the trouble appeared to be that Napoleon and Mr. Pilkington had each played an ace of spades simultaneously.
Twelve voices were shouting in anger, and they were all alike. No question, now, what had happened to the faces of the pigs. The creatures outside looked from pig to man, and from man to pig, and from pig to man again; but already it was impossible to say which was which.

１９４４年に書かれたGeorge OrwellのAnimal Farmの最後の部分である。高校の英語の授業で副読本で読んだ。始めてCover to coverで読んだ英語の本であった。内容がおとぎ話のようで英語の初級で使う読み物としては最適なのであろう。恐らく今でも多くの高校生が読んでいるのではないだろうか？特に最後の文章が印象に残っている。人間に支配されていた農園の動物たちが豚をリーダーとして反乱（革命）を起こし自分たちが支配者となる。その後あっと言う間に豚は人間そっくりになっていく。この最後の場面は豚のリーダーであるナポレオンと人間のピルキントンがトランプをしていて、何故か同時にスペードのエースを出したことから大騒ぎになったところだ。外にいた動物たちが家の中を覗き込む。豚から人間へ、人間から豚へ。でもその時にはすでにどちらがどちらか分からなくなっていた。

最後の"it was impossible to say which was which."という表現が、日本語の「もうどっちがどっちだかわからない。」というのと同じなんだなぁという印象がとても強く今でもその授業の様子をよく覚えている。Animal Farmは１９４４年に書かれている。まだ第二次世界大戦は終わっていない。George Orwellはソ連における共産主義の実態をみごとに風刺したわけだ。

さあ、日本だ。もう何も言う必要はない。小沢一郎はみごとにナポレオンを演じている。ピルキントン役は誰だろうか？自民党はどうも役者不足でいい俳優が思い浮かばない。８月の選挙で当選した多くの民主党の新人議員たちにとって、本当にどっちがどっちか分からなくなっている状態だろう。ましてや、民主党に投票した国民は口を開いて呆れるばかりだ。今年は参議院選挙がある。一体われわれはそれこそWHICHに投票したらいいのか？

ラジオ各局がいよいよネットでの同時放送に踏み切る。日経ビジネスオンラインの報道によると、

AM、FM、短波の大手民放ラジオ局13社は、3月中旬から、地上波と同じ放送内容をインターネットでもサイマル（同時）送信することを決めた。日本音楽著作権協会（JASRAC）や日本レコード協会といった権利団体とも合意を得た。2月中にも正式発表する。

海外ではとっくに始まっているサービスだが、日本のラジオ放送局もようやく重い腰を上げたということか。というよりも、これ以上ネットを無視することができない状況に来たということだろう。ラジオ広告費は91年の約2400億円をピークに、2008年の約1550億円まで減少している。

もともとラジオ視聴者とネットのヘビーユーザーはかなり重なる部分がある。一方、テレビの視聴者は必ずしもネットユーザーとは結びつかない。ラジオのチューナーの数が激減しているのもラジオ局を動かした原因だろう。たしかに車の中、病院のベッドなどの特定の環境以外でラジオをいつも聞いているという人の数はどんどん減っているのだろう。昔の若者は深夜ラジオを友としたものだが、最近はネットがその座を占めている。

日経ビジネスの報道を読むと、まだまだ解決されていない問題がある。放送局は地域制のビジネスモデルなので、例えば日本中からどの放送も聞けるようにはされない。新聞のネット配信についても同様のことが問題になっている。いくつかの新聞社はデジタル新聞のネット配信をしているが、どの新聞社もその新聞が配られている地域では受信できない仕組みになっている。ラジオの場合はネットでの受信を電波を受信できる地域に限定しようとしているが、新聞はその逆で紙の新聞を販売している地域以外に限定している。それぞれ当事者の悩みや課題は理解できるが、完全にユーザー視点を失っている発想だ。

とは言え、マスコミの一角がネットとの融合に一歩足を踏み出したというのは素直に喜びたい。３月から試用で９月から本格運用に入るらしいが、ラジオとネットの融合というのは恐らく放送局が思い描いたよりもずっと大きな影響を持つだろう。ラジオ放送の内容がツイッターで流れ、それを見てすぐにラジオをネットで聞くなどという視聴方法が始まる。逆にラジオ放送の中でURLが紹介されてHPに誘導されるようになる。テレビコマーシャルで「詳しくは検索で」みたいに言われてもテレビを見ながらパソコンでネットをしている場合でなければすぐに検索してHPに行くということは期待できないが、ネットラジオならばそのままHPと繋がることができる。

さあ、次はテレビだ。ラジオにできてテレビにできないことはないだろう。

AmazonとMacMillanの間で奇妙な駆け引きが行われている。まだ新しいニュースで情報が錯綜していることと、両社とも正式なコメントを出していないので真相は明らかでないが、与えられた情報をもとに本の価格決定をめぐる主導権争いについて考えてみる。他の出版社と同様にMacMillanはAmazonとKindle版の価格について交渉または論争を続けていて、Amazonがつける$9.99を$15に上げるように要請していた。それが突然AmazonサイトからMacMillanの本が消えたというのだ。Usedや英国やカナダのAmazonサイトではこれまで通り売られているが、米国のAmazonからは消えたということだ。

ニュースソースによって表現が違っているが、あるところではMacMillanがAmazonから自社の書籍を引き上げたと言っている。実際にはそれは独禁法から言っても考えられないのでAmazonが商品リストから削除したのだと思われる。そこで単純な疑問としては何故Amazonはそんなことをする必要があるのかということだ。MacMillanからどんなプレッシャーがかかろうともKindle向けの価格を$9.99でもなんでも自由に設定すればいいではないか？逆に言えば、MacMillanは電子本の卸価格を上げることでAmazonに圧力をかけることができる。AmazonがKindle用には赤字で売っていると言われることがあるが、それもAmazonの自由のはずだ。僕はアメリカの独禁法に詳しい訳ではないので間違っているのかも知れないが、どこかの国と違って、アメリカでは書籍だろうが他の商品と一緒で自由販売が原則のはずだ。流通の上流にいる者が下流の価格を制限することはできない、できるのは自分の卸価格を決めることだ。

MacMillanが紙媒体の価格を維持するために、電子媒体の価格が極端に低くつけられることを望まないのは分かる。ただ、そうであれば電子媒体での販売をやめるかまたは卸価格を高く設定するばいい。一方Amazonが電子媒体を安く設定しようとする気持ちも分かる。電子媒体はどうしても紙媒体に比べて商品としての価値は低い。Kindleなどの電子読書端末で読む利点はあるものの、もしもKindle用の価格が紙媒体と同じかそんななに変わらなければ電子媒体はほとんど売れないだろう。$9.99は紙媒体の1/2もしくは1/3に相当すると思われるが、それが適性かどうかは市場が決めることで、現在は著者、出版社、小売、読者の間で適性な価格が模索されている段階だろう。もう一度言うがどこかの国のように書籍流通が拘束されていないアメリカではこういった市場での模索がダイナミックに行われているのだろう。

今回のAmazonとMacMillanの駆け引きもその一環だと思う。数日の内に妥当な線に落ち着くだろう。MacMillanとしても自社の紙媒体の商品がAmazonで販売されないというのは致命的な打撃だろうし、Amazonにとっても出版社とこのようにもめるのは得策ではない。出版社にとってはここに来てAppleやB＆NやSkiffのように選択肢が次々に出てきているのでさらに強気になっているのも事実だろう。

よく電子本の適性価格は？ということを聞かれるが、それは個々のコンテンツごとに違うし最終的には市場が決めることだ。実際にAmazonではベストセラーになるような本が無料でKindle用に売られているケースがある。これは明らかにプロモーションとして電子媒体を使っている例だ。Kindleが始まった時、出版社はこぞって$9.99という価格に反発をしたが、２年経った現在は、落ち着いてそれぞれの適性価格を探している。

日本電子書籍出版社協会の話題がかまびすしい。報道ばかりが先行していて当事者による発表を見ることができなかった。ということで、報道を要約すると、

日本の出版業界が「キンドル」の対応にあわただしい。キンドルの日本語版が出れば日本の出版社は共倒れになりかねないという危機感によるものだ。このため出版社２１社が来月「日本電子書籍出版社協会」を設立することにした。競争関係にある出版社が異例に団結したのは、著作権法が「著述のデジタル化に対する権利は著者にある」と規定したためだ。ある出版社の関係者は、「Amazonが著者に直接交渉して電子書籍の出版権を得た場合、その本を最初に刊行した出版社は一切手を出せなくなる」と懸念している。Amazonがデジタル印税を紙の本の印税より多く支払うなど積極的に出てくる場合には資金力に弱い出版業界は身動きが取れなくなるという懸念が出ている。これに対応し、共同で電子書籍会社を設立してAmazonの攻略を事前に食い止めることが日本の出版業界の構想だ。出版社は日本政府に制度的支援を要請し、著者らから書籍のデジタル化権利を確保する方針だ。出版社は電子書籍のデジタル規格を統一する作業もともに進めていく。

まさにツッコミどころの多い内容だ。当事者の意図をどこまで正確に表現しているのか不明だが、とりあえずこれを当事者（２１社の出版社）の意図としてとらえる。論点は大きく３つに整理できる。

１）Amazonと著者が直接交渉すると印税が上がる云々。こんなコメントを聞いて日本の作家達は黙っているのだろうか？たとえこれが出版社の本音だとしても、こんなにストレートに発言してまずいと思わないのだろうか？言い換えれば、出版社は著者を抱え込んで紙だろうが電子だろうが出版の自由は著者には無いと言っていると同じだ。また印税も出版社のコントロール下におくと宣言している。紙の出版を人質にして電子で出版する自由を取り上げようとしている。

２）共同で電子書籍会社を設立してAmazonの攻略を事前に云々。これも理解不能な内容だ。電子書籍会社とはいったい何をする会社なのか？Amazonの攻略を食い止めるとはいったい何をするつもりなのか？現在全国で書店が壊滅的に減少しているのに出版の落ち込みがまだそれほどではないのはひとえにAmazonのおかげではないのか？Amazonはすでに日本の書店流通のかなりの部分を占めている。書店が身近に無い人、書店に行く時間の取れない人などが本を買う手段は今やAmazonしかない。今仮にAmazonがなくなったら、日本の出版はすでに崩壊しているはずだ。「そのAmazonを食い止める」とは一体どういう意味なのだ。はっきり言えば、AmazonがアメリカのようにKindleで書籍の価格破壊を行うのを食い止めたいと言うわけだ。もっとはっきり言えば電子書籍でせっかく必死に守ってきた再販制度を壊されてはたまらないと言うことだ。こんなことは誰でも分かる事なのに、それをはっきり言わずに自らの行動を説明しようとするから訳の分からない文章になってしまう。

３）出版社は電子書籍のデジタル規格を統一する作業もともに進めていく云々。これも意味不明だ。アメリカではすでにePubというオープンなフォーマットで電子書籍を出版すると言うのは既定路線だ。Amazon、Google、Barns&Noble、Sonyなど主要な電子書籍ビジネスのプレイヤーはすでにePubをサポートすることを表明している。Appleだけが不明だが、おそらくAppleも電子書籍を扱うのであればePubをサポートしてくるだろう。ここで日本の出版社がこれから集まって新しい規格を作るというのか？ePubの仕様はオープンで縦書きなどの日本ほかの言語対応についても考慮されている。ただまだ実際に実装された実機が無いという問題があるが、これはいずれ解決されることだ。出版社が集まって何かすると言うのならば、こういった問題を認識して日本語ePubの実装をハードメーカーやソフトメーカーに働きかければいいのだ。

上記３点の論点を総合して言えることは今回の動きは出版社が書籍ビジネスの流通における価格決定権を確保しようとしているということだ。現在のように紙媒体での出版が９９％を占めている段階では出版社の価格決定権が確保されている。著者には数％から１０％の印税を払い、残りの流通における価格は再販制度という埃だらけの鎖で守られている。結果として書店の数は激減し、返本率は５０％に近づき、出版社は自転車操業のためにひたすら粗製濫造を繰り返し、気がつくと誰もが利益を上げられないビジネスになってしまった。

確かに、AmazonのKindleは日本の出版界にとって黒船になる可能性がある。電子出版が行われるようになるとAmazonのように力のある書店や流通業者が著者と直接交渉して印税を決めることができる。著者は自らの作品の知的価値を自ら決定できる当たり前の状態になる。電子コンテンツには再販維持は認められないので書店や流通は状況に応じて自由に価格を決定できる。ここで重要なのは著者が最初の価格を決めるが、その後流通の段階では他の商品と同じように市場の原理で価格は変動することができるということだ。書籍が始めて普通の商品になる。著者との印税契約が％で決められていれば流通の価格に応じて印税も変化する。電子書籍はまだ揺籃期で紙媒体のビジネスを左右するほどの力は無いが（雑誌や新聞または実用書、教科書など例外も多いが）出版社としては電子書籍が鉄壁の出版社による価格コントロールの蟻の一穴になることを恐れている。

以上のことは別にぼくでなくても、誰もが理解できることなのに今回の報道でもマスコミは全く触れない。「出版社が大同団結してAmazonに対抗」みたいなまったく意味不明なコメントしか書けない。実はぼくは電子書籍について一般とは違った見方をしているのだが、これはまた別の機会に触れよう。

写真上はガラパゴスイグアナ、Wikipediaによるとガラパゴスとは

技術やサービスなどが日本市場で独自の進化を遂げて世界標準から掛け離れてしまう現象のこと

昨年末から正月にかけてアメリカでは様々な形の電子書籍端末やタブレット端末が発表され、いよいよ電子書籍／雑誌／新聞ビジネスが花咲こうとしている。とかく新しい端末のハード仕様に眼が行きがちだが、本来注目すべきはそれぞれの狙っているビジネスモデルだ。電子ペーパーだろうが液晶だろうが、３GだろうがWiFiだろうが本質では無い。本質は巨大な出版ビジネスの覇権をどこが支配するかということだ。２年前にAmazonがKindleを始めてからすでにアメリカでは書籍や雑誌または新聞の価格の決定権をだれが持つかということが争点になっている。流通において価格決定権はビジネスにおいてそれこそ決定的な意味を持つ。ここに既存書店系、出版社系などの新規参入があり、春にはIT系としてアップルの参戦も予定されている。いつものことながらこのように市場が新しい技術によってダイナミックに変わっていく姿を見ると、アメリカという社会を羨ましく見てしまう。

日本の技術力をもってすれば素晴らしい機能の端末ができるし日本のインターネットは世界有数のブロードバンドを実現している・・・・なのに、日本の出版界は全く動こうとしない。日本の出版業界はあたかもAmazonやAppleが日本上陸を果たして仕組みを作ってくれるのを口を喰わえて待っているかのごとくだ。それはそれで良いのかも知れない。いまさら日本独自の仕組みを作って世界に広める力は無い。問題は電子書籍のフォーマットがePubになろうとしているのに日本語のePubを作るソフトウェア環境がまったく用意できていないことだ。AdobeはIndesignでePub出力をサポートしているのだが欧文対応のみだ。先日日本のAdobeの話を聞く機会があったが、日本語ePubの対応の具体的な予定は無いとのことだった。これまでのガラパゴスは日本が技術的に進化し過ぎて世界の標準と合わなくなったという感じだったが、今回は完全に日本は世界の進化について行けずに取り残された状態だ。このままePubの日本語が出遅れるとKindleなどの海外の電子端末も日本では不完全なものになってしまう。Appleがどういった仕組みで始まるか不明だが電子書籍をやるからにはePubということになるだろう。その時、日本の電子コンテンツが画像ベースのコミックだけというのはいかにも残念である。

ご存知の方も多いと思うがブクログというサービスがある。ブックマークをベースにしたSNS的なサービスがあるが、ブクログは自分の読んだまたは読みたいと思っている本をベースにしたコミニュケーションサービスだ。著者や書名などのキーワードで簡単に本を登録することができる。説明では

ブクログではAmazonの商品データベースを利用しているため、Amazonで取り扱っていないアイテムを登録することはできません。現在Amazonで取り扱っていないアイテムも登録できるよう検討しております。

ところで自分の本棚を公開するのはかなり勇気のいる行為だ。まだ差し障りのない数冊だけを登録しただけなのでストレスはなかったが、本当に自分の読書歴を本格的に公開するとなるとちょっと（かなり）気になる本もたくさんある。「あいつ、こんな本読んでるのか？」といった批判や軽蔑に耐える勇気がいる。その分、一定の量を公開するとその人物の人となりがそれなりに浮かんでくるのかも知れない。最近ぼくはTwitterにもはまっているが、全く知らなかった人をフォローしているとその人の何気ないつぶやきの中になんとなく人柄が浮かんでくるのと似ている。もちろん実像とは別の仮想の人格かも知れないがそれはそれで構わない。

試しにぼくの限定本棚をごらんください。

今回はこの図について説明する。赤い部分がTAMである。TAMとはTotal Available Marketでその書籍を販売できる可能性のある全ての市場を示す。日本の場合書籍販売数は一部のベストセラーを除くと数千から数万の間だろう。それに対してTAMはいったいどれくらいあるのだろうか？これはコンテンツごとに違うが、数万から数十万といったところだろう。問題はそこにどれだけ訴求（リーチ）できているかだ。それを表すのがベージュ色の輪だ。現在の出版流通の場合、出版社が販売数を想定して印刷部数を決め、取次が全国の書店に配本する。これがほぼマーケティングの全てだ。広告として新聞や雑誌に広告を載せるが有料であるしたいていの場合ごく限定的なものになる。話題の本の場合は無料で媒体に書評がのる場合もあるがこれも限られている。結果として赤とベージュの重なる部分は限定的になる。そして実際の販売はこの重なった部分の中でしか発生しないのである。

一方、デジタル技術とネットワークを利用した新しいマーケティングを使うことによって、このベージュの部分を最大化することができる。最大化できるということはTAMのほとんどまたは全てをカバーすることが可能になる。結果として赤とベージュの重なりも最大化され実際の販売も最大化できる。

「FREE」はこのことを実践して見せてくれた。書籍の内容をPDFで無料で期間限定ながら配布し、Wiredなど自社のインターネット媒体での告知やTwitterなどによるバズマーケティング手法もふんだんに使った。これらは基本的に無料のマーケティングだ。これらの手法により「FREE」に興味を持ち購入する可能性のある市場のほとんどに訴求することができた可能性がある。Amazonでは５０日間以上も１００位以内を続けているしビジネスカテゴリでは一位を続けている。これはかなり衝撃的な事実である。もし「FREE」を通常の出版流通で販売した場合、売上は比較にならない位低いものになった筈だ。また附帯ビジネスとしてはChris Andersonの前の著書である「ロングテール」が改めて売れたり、監修の小林弘人氏の著書が売れたり、おそらく講演の依頼も多く来ている筈だ。

改めて図に戻ると、いかに低いコストで赤とベージュの重なりを大きくするかということだ。既存の書籍マーケティングは今となってみれば非常に非効率な仕組みになってしまっている。書店に置くことがマーケティングの基本になってしまっているので５０％という返本率を承知で配本する。しかもそれは都市部の大型書店に限定されるので地方または中小の書店にとってはその書籍は存在しないことになる。新聞などへの広告も低い利益の中から行うので数回だせれば良い方だろう。しかもこれらは全て有料だ。

つづく

年末ということで一年を総括すると同時に来年への橋渡しとしてブログのテーマであるDRM進化論についてまとめてみる。書き始めると長くなってしまうので数回に分けて書くことにする。この図は出版流通の課題と進化の様子を表したものだ。きっかけとなったのは最近話題になっているChris Andersonの「FREE」だ。ぼくの頭の中でもやもやしていたものをAndersonはかなり明確に言い切ってくれた。もちろん中には疑問の点もあるし、極論に走っている面もある。また業種によってのニュアンスの違いもあるだろう。だが、ぼくが気にしている出版については強烈にインパクトのある提言になっている。各論に入る前に一言でこの図を説明すると、インターネットや電子技術を利用することで非常に低い費用でマーケティングすることによりこれまで到達できていないユーザーに商品を販売することができるようになるということだ。Andersonは「FREE」の中で、競争社会では商品の価格は限界費用に限りなく近づき、電子コンテンツの場合はその限界費用はゼロに限りなく近づくと言っている。

出版社、取次、書店の流通が再販、委託といった古い制度のために硬直化し本来の機能を果たすことができなくなっている。特にインターネットを中心とする新しい技術によって定義されつつある新しい流通を自らのものにできずにいる。これまでの出版流通は取次を通した書店での販売に依存しており、書店での陳列が基本的にマーケティングのすべてである。これではTAM（Total Available Market）、総可能市場の多くの部分にリーチすることができていない。結果として販売の最大化はされていない。Amazonなどのネット書店がそれを補完しているが限界がある。

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東フィルのバイオリニストの友達にチケットを貰い新国でヴォツェックの公開GP（ゲネプロ）を観た。まず新国のHPから概要を引用する。

バイエルン州立歌劇場との共同制作となる本演目。2008年11月にバイエルン州立歌劇場において初演され、非常に高い評価を得ました。演出のアンドレアス・クリーゲンブルクは数多くの演劇作品を演出していますが、本公演の成功で、今後はオペラ演出においても重要な存在になることでしょう。歌手陣は、本演目をレパートリーとしており、本役でヨーロッパの主要な歌劇場において高い評価を得た歌手を招聘いたしました。